病院の電気代はいくら？規模別の相場と削減方法｜BCP対策も解説

病院の電気代の相場：規模別の目安

病院では、病棟の空調や照明、医療機器などを長時間稼働させる必要があり、外来のみの診療所と比較して電力使用量が大きくなります。電気代は、病床数と単純に比例するわけではなく、病院機能、延床面積や診療科目、設備構成、併設施設等によって実際の金額は大きく変わってきます。例えば、ICUや手術室、人工透析室などを備える病院では、医療機器に加えて空調・換気などの電力需要も発生してくるのがその理由になってきます。

そういった中で、電気代の相場を知るために、まずは電気代の水準を理解することから始めましょう。

病院の電気料金は、日本病院会・全日本病院協会・日本医療法人協会・日本精神科病院協会の4団体が毎年実施している「病院経営定期調査」で公表されています。2025年11月に公表された最新の調査では、2024年度の電気料金は100床あたり年間3,092万円、月あたりにすると約258万円でした。

100床あたりの数値なので、自院の病床数を当てはめると、おおよその水準をつかむことができます。

※ 100床あたりの平均値を病床数で按分した参考値です。施設の機能・立地・診療科目・築年数・設備の世代によって、実際の金額には幅があります。

加藤隆之氏コメント
「電気代が経費全体に占める割合は施設によって異なりはしますが、数％程度というイメージで決して大きくはありません。ただ、電気代の削減は医療者側の手間をかけずにそのまま利益につながります。利益率の低い医療機関にとっては、費用対効果の大きい取り組みといえます」

自院の電気代が適正かを確かめる方法

規模別の数値はあくまで目安です。より確実なのは、自院の請求書から実際の数値を割り出して比べる方法です。

1. 直近12か月の請求書を並べ、1年間の電気使用量（kWh）と電気代の合計を出す
2. 電気代の合計 ÷ 使用量の合計 ＝ 1kWhあたり実際に払っている金額（実効単価）
3. 高圧契約なら、請求書に記載されている最大需要電力（デマンド値）と契約電力を確認する
4. 1年間の使用量 ÷ 延床面積 ＝ 1㎡あたりの使用量。前年度や他施設と比べるときの物差しになる

実効単価は、燃料費調整額や再生可能エネルギー発電促進賦課金まで含めて、1kWhあたり実際にいくら払っているかを表す数字です。契約書に書かれた単価より高くなるのが一般的で、他社の見積もりと比べるときの基準になります。

最大需要電力（デマンド値）は、30分ごとの平均使用電力のうち、その1年でいちばん高かった値です。高圧で契約電力500kW未満の場合、この値がそのまま契約電力になり、基本料金が決まります。1年のうち1回でもピークをつくると、その後1年間の基本料金に効きます。

参考：日本病院会・全日本病院協会・日本医療法人協会・日本精神科病院協会「2025年度 病院経営定期調査」

※ 電気料金は100床あたりの年間平均で、2024年度の実績です。有効回答は1,498病院、平均病床数は271床。

病院の電気使用量の内訳

電気代を効果的に減らすには、まず自院の電気使用量の内訳を把握することが重要です。何に電気が使われているかがわかれば、優先的に取り組むべき施策が見えてきます。

空調と照明で約7割

資源エネルギー庁が公表している「夏季の省エネメニュー（事業者の皆様）」によると、医療機関の17時頃の電力消費の内訳は空調が約35%、照明が約33%と、合わせて全体の約7割に達します。また、8時〜16時頃に高い電力消費が続く傾向があります。

それでも、空調と照明が電力消費の中心であることは変わりません。削減施策を考えるときは、この2つを優先するのが効率的です。医療機器は患者の命に関わるため削減の余地が限られており、空調・照明の効率化が現実的な選択肢になります。

設備別の電力消費（医療機器・給湯・滅菌）

医療機器は削減の対象にしにくい設備ですが、電力消費の絶対量は小さくありません。MRIやCTスキャナーといった画像診断機器、手術室の精密機器、ICUの生命維持装置などは、稼働時に大きな電力を消費します。買い替えのタイミングでは、性能だけでなく消費電力も選定基準に入れる価値があります。

給湯と滅菌設備も継続的に電力を使います。オートクレーブ（高圧蒸気滅菌器）は高温・高圧での運転が必要で、電力消費が大きい設備の1つです。

部門別の電力消費（病棟・外来・中央診療）

病院内を部門別に見ると、病棟が最も電力消費の大きい部門の1つになります。面積に占める割合の大きさと24時間稼働が主な理由で、空調設備による消費が特に大きくなります。

外来は稼働時間が短いものの、人の出入りが多く、外気の侵入による空調負荷が課題になります。中央診療部門（手術室・ICU・検査室など）は、高度医療機器の使用により電力消費が集中します。

参考：資源エネルギー庁「夏季の省エネメニュー（事業者の皆様）」

病院の電気代が高止まりしやすい3つの理由

一般企業と比べて、病院の電気代削減には特有の難しさがあります。安易に電力使用を減らすことができない構造的な制約があるからです。

①止めることができない設備が多い

病院には、患者の命や治療に直結する設備が多数あり、これらは原則として止めることができません。生命維持装置や画像診断装置、感染症対策の換気などは、稼働時間や設定を削減の対象にしにくい設備です。

「医療の質を落とさずに削減する」という制約条件のもとで、施策を検討する必要があります。

②診療報酬制度により価格転嫁が難しい

一般企業であれば、コスト上昇分を製品やサービスの価格に転嫁することができます。しかし病院の収入の大部分を占める診療報酬は国が定める公定価格であり、自由に価格を変更することができません。

つまり、電気代が上昇しても、その分を患者や保険料負担者に転嫁することが難しい構造です。電気代の上昇分は病院の経常利益を直接圧迫するため、コスト削減の重要性が一般企業よりも高いといえます。

③電気料金が以前より高い水準で推移している

近年、燃料価格や卸電力市場価格の変動などを背景に、電気料金は大きく変動しています。

経済産業省の資料によると、大手電力会社の産業用電気料金の平均単価（税抜）は、2020年度の15.72円/kWhから2022年度には24.52円/kWhへ上昇しました。その後、2023年度は22.39円/kWh、2024年度は22.13円/kWhと低下したものの、2020年度を上回る水準となっています。

ただし、これらは産業用電気料金の平均値であり、病院の契約単価を直接示すものではありません。実際の電気料金は、契約している電力会社や料金プラン、電力使用量などによって異なります。

病院では診療報酬制度のもとでコスト上昇分を価格転嫁しにくいため、電力使用量の削減だけでなく、現在の電力契約や料金プランが自院の使用状況に適しているかを確認することも重要です。

参考：資源エネルギー庁「電気料金の改定について（2023年6月実施）」「2023年6月の電気料金、なぜ値上がりするの？」／経済産業省 調達価格等算定委員会「令和8年度以降の調達価格等に関する意見」

【すぐできる】投資を抑えて始める電気代削減策

電気代削減は、いきなり大型投資から始める必要はありません。負担の小さい施策から順に見ていきましょう。

空調の設定温度・運用改善

空調の運用改善は、すぐに着手できる施策のひとつです。環境省のCO2削減対策Naviでは、空調の設定温度を1℃緩和した場合に空調のエネルギー消費量が約10%、2℃以上緩和した場合に約15%削減されるという試算例が示されています。

・室温設定の適正化：患者の療養環境や医療上の温湿度管理に影響しない事務室・会議室などを中心に、空調の設定温度を見直す
・ブラインド・カーテンの活用：日射を調整して空調負荷を軽減する
・時間帯別の制御：使用していない部屋や時間帯の空調を停止する
・外気導入量の適正化：換気・感染対策上必要な条件を満たした範囲で見直す

病室や手術室のように温湿度管理が求められるエリアは対象外です。事務室・会議室・スタッフルームなど、療養環境に影響しないエリアから見直すのが現実的です。

照明運用の最適化

照明も運用改善で削減余地がある領域です。環境省の温室効果ガス排出削減等指針は、照明を利用していない場所・時間帯でこまめに消灯することを対策のひとつに挙げています。削減幅は点灯時間をどれだけ減らすことができるかで決まるため、まずは消灯できるエリアと時間帯を洗い出すところから始めます。

・人通りの少ない時間帯や自然光のある場所では、必要最小限の照明にする
・バックヤード・倉庫など患者が通らないエリアの照明を間引く
・こまめな消灯を院内ルール化する（使用していない部屋の電気は消す）
・待合室・通路の照度を時間帯別に調整する

削減幅は大きくないものの、費用負担なしで取り組むことができる施策です。院内ルールとして定着させれば効果は毎月積みあがります。療養環境や安全に影響しない範囲で取り組みましょう。

メンテナンスによる効率化

既存設備のメンテナンスも、見落とされがちですが効果的な施策です。

空調機のフィルター清掃や室外機の点検を定期的に行うことで、効率的な運転を維持することができます。フィルターが汚れたままの空調機は、消費電力が増える一方で冷暖房の効きが落ちます。

環境省のCO2削減対策Naviでは、フィルターの清掃頻度を年1回から年2回に増やした場合の試算として、空調の消費電力の約1.5%削減を示しています。適切な頻度は設置環境や使用状況によって変わるため、目詰まりの状況を確認しながら自院に合った頻度を決め、院内ルールにしておくと点検が後回しになりにくくなります。

照明器具についても、定期的な清掃で照度の低下を防ぎ、不要な追加照明を減らすことができます。

デマンド監視で基本料金を抑える

高圧契約の病院では、電力使用のピークを抑えることが基本料金の削減につながる場合があります。

デマンドとは、30分間の平均使用電力（kW）のことで、この値が最も高くなったものを「最大デマンド」と呼びます。

一般的に、契約電力500kW未満では過去12か月の最大需要電力をもとに契約電力が決まります。一方、500kW以上では電力会社との協議により契約電力が決定されるため、ピーク電力を下げても基本料金が自動的に下がるとは限りません。

ただし病院では停止できない医療機器も多いため、非医療設備など患者の安全などに影響しない範囲で、電力使用量が一定の水準に近づいた際に空調の運転などを調整する方法があります。

・デマンド監視装置を導入し、設定値に近づいた時点でアラートを出す仕組みをつくる
・アラート発生時に停止する設備と順序をあらかじめ決めておく
・空調機の運転開始時刻を分散し、朝の立ち上がり時のピークを抑える
・蓄電池を活用し、需要が低い時間帯に充電してピーク時に放電する

大型医療機器の立ち上げ時間をずらす場合は、担当職員の出勤時間の調整が必要になることもあります。勤務時間の変更が職員の不満につながる可能性もあるため、診療や検査の予定への影響とあわせて、関係する部門と実施方法を検討しましょう。

参考：環境省「CO2削減対策Navi 空調設定温度の緩和」「同 フィルターの清掃」「温室効果ガス排出削減等指針 照明を利用していない場所及び時間帯におけるこまめな消灯」

※ デマンド監視装置の導入には初期費用がかかります。

【中期投資】設備更新による電気代削減

運用改善である程度の成果が出てきたら、次のステップは設備更新です。初期費用は必要ですが、長期で見れば削減余地の大きい領域です。

LED照明への切り替え

LED照明への切り替えは、設備投資の代表例です。削減率は、どの光源から切り替えるかで大きく変わります。資源エネルギー庁の省エネポータルによれば、白熱電球（54W）からLED電球（7.5W）への交換で消費電力は約86%減、蛍光灯器具（68W）からLED照明器具（34W）への交換で約50%減とされています。

LED照明の利点は、消費電力の削減だけにとどまりません。環境省の同指針では、LED照明器具のランプ寿命は一般電球の約40倍とされています。交換頻度が減ることで、メンテナンスコストも下がります。

24時間点灯するエリアが多い病院では、寿命の長さが経済的なメリットになります。人感センサー付きや調光システムを組み合わせれば、さらにきめ細かい省エネが可能です。

高効率空調設備への更新

導入から10年以上経過している空調設備は、更新による削減余地があります。同指針では、高効率ヒートポンプ空調システムの導入による試算例として約10%の削減を示しています。実際の削減幅は、既存機器の年式・稼働状況・更新する機器の性能によって変わるため、導入前に自院の条件で試算することが大切です。

具体的な選択肢としては、インバーター制御付きの空調機、外気冷房システム、全熱交換器、ガス吸収式空調システムなどがあり、施設の規模と用途に合わせて選定します。

CO2冷媒ヒートポンプ給湯機

給湯設備の更新も電気代削減につながりやすい施策です。CO2冷媒ヒートポンプ給湯機は、大気中の熱を利用して湯をつくる仕組みで、燃焼によって湯をつくる従来型の給湯機より効率が高くなります。

熱効率80%の給湯用温水ボイラーから高効率ヒートポンプ給湯機に更新した場合、エネルギー消費量が約51%削減されるという試算例が同指針に示されています。

病院では入院患者の生活用水・滅菌・洗浄など給湯の需要が大きいため、給湯設備の効率化はインパクトを生みやすい領域です。初期費用はかかりますが、長期的な光熱費の削減と環境負荷の低減を両立することができます。

断熱性能の向上と日射調整

建物自体の断熱性能を高めることも、空調負荷を根本的に減らす手段です。

・断熱材の追加：屋根・壁・床への断熱材設置
・複層ガラスへの交換：単板ガラスから複層・Low-Eガラスへ
・熱線吸収ガラス・熱線反射ガラスの活用：直射日光の熱影響を抑える
・日射調整フィルム：窓ガラスに貼り付けて冷房負荷を軽減する

新築や大規模改修のタイミングで断熱対策を組み込むと、単独で工事するよりコストを抑えることができます。建物の長寿命化にも寄与するため、戦略的な投資として検討する価値があります。

参考：資源エネルギー庁「省エネポータルサイト 照明」／環境省「温室効果ガス排出削減等指針 LED照明器具の導入」「同 高効率ヒートポンプ空調システムの導入」「同 高効率ヒートポンプ給湯機の導入」

※ 空調の約10%は、チリングユニットを成績係数（COP）3.6のものからCOP4.0のものに更新したケースの試算例です。給湯の約51%は、熱効率80%の給湯用温水ボイラーからの更新を想定した試算例です。

【契約の見直し】電力会社・料金プランから見直す

運用改善や設備更新による省エネに加えて、電力会社や料金プランの見直しも電気代削減の有効な手段です。電力使用量が変わらなくても、契約内容によって電気料金が変わる場合があります。

電力契約の見直しは使用パターンが重要

病院では、入院病棟の空調や照明、医療機器などが夜間も稼働するため、日中と夜間の両方で一定の電力需要が発生します。

そのため、電力会社や料金プランを比較する際は、単純な単価だけでなく、時間帯別の電力使用量や契約電力、負荷率などを確認することが重要です。

例えば、夜間の電力使用量が多い病院では、時間帯別の料金設定によって電気代が変わる場合があります。また、電力需要が比較的安定している病院でも、料金プランによってコストや価格変動リスクが異なります。

なお、電力会社を切り替えても、同じ送配電網を利用するため、電気の品質や安定性が変わることはありません。

切替時のチェックポイント

電力会社や料金プランを比較するときは、次の点を確認してください。

1. 料金体系と価格変動リスク
市場連動型・固定型・両者を組み合わせるハイブリッドプランなど、契約するプランの特徴を確認しましょう。

2. 燃料費調整額・市場価格調整額の仕組み
調整額の算定方法や上限の有無を確認します。燃料価格や卸電力市場価格の変動が、電気料金にどのように反映されるかを把握しておくことが大切です。

3. 契約期間・中途解約条件
契約期間や更新時の条件、中途解約時の違約金などを確認します。料金単価だけでなく、契約全体の条件を含めて判断することが重要です。

4. 撤退時の対応・料金改定の条件
契約先が撤退した場合の連絡方法や契約終了までの手続き、問い合わせ窓口も確認しましょう。料金改定についても、変更の条件や通知方法、適用開始日、改定後の解約条件を契約前に確認することが大切です。

電力会社や料金プランを比較する際は、複数社から見積もりを取り、年間の電気料金総額と価格変動リスクを比較することをおすすめします。

その際は、直近12か月の電力使用量や最大デマンド値に加え、可能であれば30分ごとの電力使用量データを用意すると、より実態に即した比較が可能です。

電気料金プランの種類と特徴

法人向けの電気料金には、大手電力会社などが提供する燃料費調整型のプランをはじめ、卸電力市場の価格に連動する「市場連動型」、一定期間の単価を固定する「固定型」、固定価格と市場連動価格を組み合わせる「ハイブリッド型」など、さまざまな選択肢があります。

燃料費調整型のプランは、燃料価格の変動を電気料金に反映する仕組みです。また、大手電力会社の中には、燃料価格に加えて卸電力市場価格の変動も料金に反映するプランがあります。

一方、市場連動型は卸電力市場の価格に応じて電気料金が変動する仕組みで、市場価格が下落すると料金が下がる可能性がある一方、上昇すると料金も増加する場合があります。

固定型は一定期間の単価を固定することで、電気料金の予算を立てやすくするメリットがあります。

ハイブリッド型は、電力使用量の一部を固定価格で調達し、残りを市場価格に連動させることで、価格の安定性と市場価格が下落した際のメリットの両立を目指す方法です。

病院の電気料金プランの選び方

病院では、夜間も一定の電力需要があるため、卸電力市場の価格が高くなる時間帯にも多くの電力を使用する場合があります。

そのため、常に使用するベース部分の電力を固定価格で調達し、残りを市場価格に連動させるハイブリッド型も選択肢の一つです。価格高騰時のリスクを抑えながら、市場価格が安い時間帯のメリットも活用できます。

価格や安定性に加えて料金の透明性も重要な選定基準です。一般的な電力契約では、電気料金の内訳や価格の決まり方がわかりにくく、何がコスト増加の要因になっているのかを把握しづらい場合があります。

デジタルグリッドプラットフォーム（DGP）では、電力の調達コストや各種費用を明示することで、電気料金の透明性を高めています。

実際に、日本赤十字社医療センターでは、料金の試算根拠や各種費用の説明が明確だったことが、DGPを選ぶ決め手のひとつとなりました。

▶︎日本赤十字社医療センターの導入事例「電気代の高騰の壁を乗り越える 病院が選んだ透明性と信頼の電力調達方法」

料金の決まり方や、契約内容で確認しておきたい項目は、下記の電気料金見直しガイドにもまとめています。自院の契約を整理するところから始めたい方は、あわせてご覧ください。

【BCP対策と両立】自家消費型太陽光発電＋蓄電池の導入

病院の電気代削減には、もうひとつ選択肢があります。自家消費型太陽光発電と蓄電池の組み合わせです。電気代の削減だけでなく、BCP（事業継続計画）対策とも両立する施策として注目されています。

自家消費型太陽光発電の仕組み

自家消費型太陽光発電とは、病院の屋根や敷地に太陽光パネルを設置し、発電した電気を自院で消費する仕組みです。発電した電気を売電するのではなく自院で使うことで、電力会社から購入する電力量を減らし、電気代を削減します。

電力会社から購入する電気の単価が上昇傾向にあるなかで、自家消費によるコスト削減の効果は相対的に大きくなっています。日中の電力使用量が多い病院は、太陽光発電との相性が良い施設といえます。

オンサイトPPA（原則として初期費用ゼロ）

自家消費型太陽光発電を導入する際の選択肢として普及しているのが、オンサイトPPA（Power Purchase Agreement）モデルです。

オンサイトPPAでは、太陽光発電設備の設置・運用を第三者（PPA事業者）が行います。病院は屋根・敷地のスペースを提供し、発電した電気を使った分だけ、電気料金としてPPA事業者に支払う形になります。

・原則として初期費用ゼロで導入することができる（設備費はPPAの電気料金に含まれる）
・設備の設置・保守は原則としてPPA事業者が担う
・契約期間（一般的に15〜20年）中の電気料金単価を固定することができる
・契約終了後の設備の扱いは、無償譲渡・撤去・契約延長など契約によって異なる

日本医師会と四病院団体協議会が582病院を対象に行った2023年の調査では、再生可能エネルギーを導入済みの病院は44施設（7.6%）で、そのうちオンサイトPPAを利用しているのは2施設でした。一方、導入を検討中の92施設では20.7%がオンサイトPPAを選択肢に挙げています。

初期費用を抑えられる点が関心を集める一方、契約期間が長く、中途解約時の条件が設定されていることが多い方式です。契約書の条件は事前に確認してください。

蓄電池との組み合わせによるBCP強化

太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、平常時の電気代削減と災害時のBCP対策の両方に対応することができます。停電時にも、あらかじめ設計した範囲の医療機器へ電力を供給し続ける体制をつくることができるため、病院にとって意義の大きい組み合わせです。

災害拠点病院の指定要件では、「通常時の6割程度の発電容量のある自家発電機等を保有し、3日分程度の備蓄燃料を確保しておくこと」が求められています。

参考：厚生労働省「災害拠点病院指定要件」／日本医師会・四病院団体協議会「2023年 病院における低炭素社会実行計画フォローアップ実態調査報告書 別冊【報告2】」

病院の電気代削減を成功させる4ステップ

ここまで紹介してきた施策を、どのような順序で進めるとよいのでしょうか。実効性のあるアプローチを4ステップで整理します。

STEP1：現状把握（電気使用量の見える化）

最初のステップは、自院の電気使用状況を正確に把握することです。デマンド監視装置や電力データの計測システムを導入し、いつ・どこで・どれだけ電気を使っているかを見える化します。

過去12か月の電気使用量・電気代・デマンド値を整理し、季節変動と時間帯別の使用パターンを把握しましょう。

STEP2：施策の優先順位設定

現状を把握できたら、複数の削減施策を「投資回収期間」と「削減効果」の2つの軸で評価し、優先順位をつけます。運用改善と契約の見直しから始めて、投資回収期間が短い設備更新、そして大型投資の順で進めるのが効率的です。

STEP3：段階的に実行する

優先順位に従って、段階的に施策を実行します。一般的には次の順序が効率的です。

1. 運用改善（空調設定・照明運用・メンテナンス）→ 3〜6か月で実行
2. 電力会社・料金プランの見直し → 3〜6か月で実行
3. 設備更新（LED照明・高効率空調）→ 1〜2年で実行
4. 自家消費型太陽光発電＋蓄電池 → 2〜3年で実行

STEP4：効果検証と継続的改善

施策の実行後は、月次・年次で効果を検証し、必要に応じて改善を加えていきます。電気代の金額だけでなく、デマンド値・使用量・燃料費調整額の影響なども分けて分析することが重要です。

検証結果をもとに次年度の削減目標を設定することで、継続的な改善活動として定着させることができます。

持続可能な病院経営のために

電気代削減を単なるコストカットではなく、持続可能な病院経営の一環として捉えると、新たな視点が見えてきます。

病院の脱炭素経営という選択

脱炭素社会への移行が国を挙げて進むなかで、病院にも環境負荷の低減への取り組みが期待されています。制度面でも、エネルギー使用量が原油換算で年1,500kl以上の事業者は省エネ法上の「特定事業者」に指定され、定期報告書と中長期計画書の提出が義務づけられます。大規模病院はこの対象になり得るため、省エネは任意の取り組みにとどまりません。

自家消費型太陽光発電と蓄電池の導入は、電気代の削減と同時にCO2排出量の削減にも貢献します。再エネ電力プランへの切り替えも、選択肢のひとつです。

地域社会との関係性と医療継続性

災害時のBCP対策と省エネ対策を両立させることで、地域の医療拠点としての機能を強化することができます。停電が発生しても電源を維持することができる病院は、地域住民にとって大きな安心材料になります。

経営の持続性と地域社会への貢献という2つの軸で電気代対策を進めることで、病院の存在価値を長期的に高めていくことができます。

病院の電気代に関するよくある質問

Q. 新電力に切り替えると、電気の品質が落ちる心配はありますか？

ありません。切り替えても、電気は同じ送配電網（電線・変電所など）を通って届きます。電圧・周波数などの品質は一般送配電事業者が管理しており、契約する小売電気事業者が変わっても影響はありません。停電の頻度や電圧の安定性、停電時の復旧までのスピードも変わりません。

Q. 電力会社を比べるとき、何を確認すればよいですか？

単価の安さだけでなく、料金がどう決まるかを確認してください。燃料費調整額の算定方法と上限の有無、固定される範囲、契約期間と中途解約の条件が主な確認項目です。直近12か月の使用量と最大需要電力のデータを用意して複数社から見積もりを取ると、比較しやすくなります。

Q. 設備を更新しなくても電気代は下げられますか？

下げられる場合があります。契約電力や料金メニューの見直し、空調・照明の運用改善は、設備投資をしなくても着手できます。まずは直近12か月の請求書で使用量と実効単価を整理し、現在の契約が自院の使用パターンに合っているかを確認するところから始めてください。

Q. 自家発電装置（非常用発電機）はどう選べばいいですか？

病院の規模・診療体制・災害リスクに応じた選定が必要です。ディーゼル発電機（軽油燃料）、LPガス発電機、蓄電池などの選択肢があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。

災害拠点病院では通常時の6割程度の発電容量と3日分程度の備蓄燃料が求められるため、燃料の備蓄量と耐震性能の確保が重要です。

まとめ｜BCPと両立する電気代削減で持続可能な病院経営へ

病院の電気代削減について、ポイントを整理します。

1. 空調と照明から見直す：電力消費の大きな割合を占めるため、医療の質や患者の安全に配慮しながら運用を調整する。
2. 設備投資の前に電力契約を確認する：電力会社や料金プランの見直しは設備更新をしなくても着手できる。料金の決まり方と、固定される範囲を比較する。
3. 省エネとBCP対策はあわせて考える：自家消費型太陽光発電や蓄電池は、電気代削減と災害時の電源確保の両面から検討する。

自院の電気代が適正かどうかは、請求書から実効単価と契約電力を確認するところから判断できます。デジタルグリッドでは、施設ごとの電力使用状況に合わせた契約の見直しを支援しており、電気料金の基本構造や契約内容の確認ポイントをまとめた資料も無料で公開しています。どこから手をつけるか迷っている方は、ご活用ください。